看護師が働く現場は病院や健診センター、訪問看護ステーションなどさまざまあり、時短勤務などの制度を導入して働きやすい職場を目指すところも増えてきました。
今回は時短勤務の制度の内容を見ていき、取り入れている職場はどんなメリットがあるのか解説をしていきます。
目次
1訪問看護師の働き方
1-1常勤
1-2非常勤
2時短勤務はできるのか
2-1短時間正社員制度、育児短時間勤務制度とは
2-2訪問看護でも導入されている?
3時短勤務は採用されにくい?
4時短勤務を受け入れるメリット
4-1少ない訪問看護師を確保しやすくなる
4-2離職率を少なくできる
4-3業務を効率化できる可能性がある
5柔軟な働き方に『iBow 』
6まとめ
訪問看護師の働き方
在宅勤務が増えてきて世の中ではフレックスタイム制や在宅ワークなど多様な働き方が注目されてきています。
訪問看護師としての働き方は大きく分けて、常勤と非常勤に分かれます。そのそれぞれについてみてみましょう。
常勤
常勤は主に正社員として、社内の規定で決められた就業日数や時間で勤務する働き方です。たとえば週に最大40時間程の就業時間が定められているほか、オンコールや緊急時の対応など多岐にわたり業務を行います。
基本的には管理者によるシフト管理がされており、指定された利用者宅へ訪問して看護を行います。給与に関しては基本給や資格手当、交通費などが決まった金額が社内規定に則り支給されます。
またスタッフから管理職への昇格という可能性もあり、キャリアアップを目指したい方は常勤雇用を目指すことをおすすめします。
非常勤
一方でパートやアルバイトといった非常勤の勤務の場合、正社員と比べ労働時間が少なくなる傾向にあります。一般に週に40時間未満の労働時間で働くようになり、これを超える場合には常勤扱いとなります。
自身が出勤できるタイミングと職場側の都合をすり合わせたうえで働くことが多く、給与も時間単位でいくらと決められています。働けばその分収入は増えますが、休みを取ったり出勤時間が短かったりすれば収入は減ります。
また社会保険も、ある一定の基準をクリアしなければ加入することが難しくなります。自分の生活に合わせた働き方がしやすいと言えますが、昇格や昇給、賞与などの機会は正社員と比べ少なくなり、労働環境によってはこれらが無いということもあるでしょう。
時短勤務はできるのか
続いて訪問看護で時短勤務は可能なのかを見てみましょう。
短時間正社員制度、育児短時間勤務制度とは
そもそも時短勤務の正式な呼び名は「短時間正社員」や「育児短時間勤務制度」と言います。
現在、国は労働人口の減少対策やライフワークバランスの充実、子育てとの両立を目指し短時間正社員制度や育児短時間勤務制度などを導入するように企業に求めています。
これは訪問看護も例外ではなく、職員からの申し出があった場合企業にはこれに対応する義務があります。またこの制度は非常勤と正社員でどちらも同等の待遇を受けることができます。
退職金や賞与などの算定方法も正社員と一緒なのは大きなメリットと言えます。
訪問看護でも導入されている?
訪問看護を行うステーションや事業所でも短時間正社員制度や育児短時間制度を導入しているところがあります。
病院やデイサービスのように常に患者や利用者が目の前にいるわけではありません。分単位のスケジュールで稼働するため、短時間でも調整がききやすいのが訪問看護の特徴です。
この特徴をもとに、例えば子どもを育てながら働く母親の勤め先として、訪問看護の現場が選ばれることも十分考えられるでしょう。
また時短勤務を検討している方の中には、それによって周りに迷惑が掛かってしまうのではないかと心配な方もあるかと思います。
可能であればお試しで時短勤務をしてみて、他の職員の反応を見てみるのも良いでしょう。
時短勤務は採用されにくい?
時短勤務を前提にした就活では、正社員を募集しているところだと採用されにくい可能性があります。
訪問看護を行う事業所においては人員配置基準に基づき、常勤換算という考え方が導入されています。時短勤務だと常勤換算としてはプラスが少なくなるため、事業所としてはさらに人を雇わなければならなくケースもあります。
募集案内に「時短勤務可能」「ワークライフバランス重視」などと書かれていれば、採用される確率は上がるかもしれません。
時短勤務を受け入れるメリット
さて、ここまでは主に訪問看護の現場で働く職員の側から説明してきましたが、訪問看護ステーションが時短勤務を受け入れるメリットについて見ていきましょう。
少ない訪問看護師を確保しやすくなる
時短勤務となると勤務できる時間が短くなりますが、数件でも入ってもらえると助かるというケースも珍しくありません。
また今は子育てや家族の状態で時短勤務でも現状が落ち着けば、そのまま正社員になってもらえることも考えられます。時短勤務制度を利用していた人が正社員となれば、一から教育する必要がないので、事業所としては人材を育成する時間を短縮することができ大きなメリットとなるでしょう。
離職率を少なくできる
日本看護協会が2021年に出した調査では、正社員雇用の看護職員離職率は全体で11.5%と出ています。これは決して低い数字とは言えません。
参考)2020年病院看護実態調査
https://www.nurse.or.jp/up_pdf/20210326145700_f.pdf看護師の勤務は生活リズムが不規則となりがちな上に精神的に負担がかかることも考えられ、これが退職の要因となってしまう可能性もあるでしょう。
時短勤務を取り入れることにより、例えば子どもがいる方が仕事を辞めずに勤務することが可能になったり、離職を防ぐことで新たな人材の採用や教育の手間が省け、スタッフの労力も軽減されたりといったメリットがもたらされるかもしれません。
また離職を防ぐことにより新たな人材の採用や教育という手間も省け、スタッフの労力軽減も期待できます。
柔軟な働き方に『iBow』
業務の効率化や時短勤務に対応するためにICTを活用した方法を紹介します。
多様で柔軟な働き方が求められている現在、ICTの導入に国が補助金を出すなど各方面で積極的な動きがみられます。
こうした中で、訪問看護は記録やサマリーの作成、報告書の作成など書類作成が多いのが問題点の一つです。看護ケアに加え書類作成や担当者会議、ケース会議などミーティングも多く入ってくると、時短勤務の勤務時間内では手一杯となってしまうことも考えられます。
『iBow』であればこの記録作成や報告書作成などについて、タブレット端末を利用して行うことができます。これにより、従来であればステーションに戻って行っていた作業が、車の中や移動中の空き時間などでも可能になると考えられ、柔軟な働き方への対応や業務の効率化につながることでしょう。
まとめ
訪問看護は比較的時短勤務制度が導入しやすく、ワークライフバランスを考える看護師には働きやすい職場環境が整っていると言えるでしょう。
特に子どもがいる看護師は家族の時間や生活を大切にしたいという方がそれなりにあり、そうした理由から時短勤務が選ばれる傾向にあるようです。事業所としても時短勤務を導入するメリットは大いにあり、職員の働きやすい職場環境を整備するうえで必要性が高いと考えられます。
また、時短勤務を取り入れるうえで業務の効率化や生産性のアップを目指すならば、ICT化もまた注目しておきたいポイントの一つです。業務が効率化できれば利用者への看護も手厚いものになり、職員のモチベーションアップや達成感にも繋がることでしょう。
時短勤務の導入を検討している、業務の効率化に悩んでいるといった悩みがあるのであれば、ぜひ『iBow』を検討してみてはいかがでしょうか。